(１) 在宅持続陽圧呼吸療法とは、睡眠時無呼吸症候群又は慢性心不全である患者について、
在宅において実施する呼吸療法をいう。
(２) 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料１の対象となる患者は、以下の全ての基準に該当する
患者とする。
ア 慢性心不全患者のうち、医師の診断により、NYHAⅢ度以上であると認められ、睡眠時
にチェーンストークス呼吸がみられ、無呼吸低呼吸指数が20以上であることが睡眠ポリ
グラフィー上確認されているもの
イ CPAP療法を実施したにもかかわらず、無呼吸低呼吸指数が15以下にならない者に対し
てASV療法を実施したもの
(３) 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料２の対象となる患者は、以下のアからウまでのいず
れかの基準に該当する患者とする。
ア 慢性心不全患者のうち、医師の診断により、NYHAⅢ度以上であると認められ、睡眠
時にチェーンストークス呼吸がみられ、無呼吸低呼吸指数が20以上であることが睡眠
ポリグラフィー上確認されているもので、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料１の対象
患者以外にASV療法を実施した場合
イ 心不全である者のうち、日本循環器学会・日本心不全学会によるASV適正使用に関す
るステートメントに留意した上で、ASV療法を継続せざるを得ない場合
ウ 以下の(イ)から(ハ)までの全ての基準に該当する患者。ただし、無呼吸低呼吸指数
が40以上である患者については、(ロ)の要件を満たせば対象患者となる。
(イ) 無呼吸低呼吸指数（１時間当たりの無呼吸数及び低呼吸数をいう）が20以上
(ロ) 日中の傾眠、起床時の頭痛などの自覚症状が強く、日常生活に支障を来してい
る症例
(ハ) 睡眠ポリグラフィー上、頻回の睡眠時無呼吸が原因で、睡眠の分断化、深睡眠
が著しく減少又は欠如し、持続陽圧呼吸療法により睡眠ポリグラフィー上、睡眠
の分断が消失、深睡眠が出現し、睡眠段階が正常化する症例
(４) 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料については、当該治療の開始後１、２か月間の治療状
況を評価し、当該療法の継続が可能であると認められる症例についてのみ、引き続き算定
の対象とする。
(５) 保険医療機関が在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料を算定する場合には、持続陽圧呼吸療
法装置は当該保険医療機関が患者に貸与する。

（答）現時点では、不要である。なお、初回の指導管理を行った月日、当該管理料を 算定する日の自覚症状等の所見及び２月を超えて当該療法の継続が可能であると 認める場合はその理由を記載する必要があることに留意すること。